松尾不動産レジデンシャルのパンフレットを
メール又は
郵送でお送りします！ Brochure
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建物の価値を算出し高値売却
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現状を調査し、付加価値を提案することにより"安心"をアピール
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不用品を処分し、スッキリきれいなお部屋を撮影
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大切な資産をプロが調査し、重要な事項を事前に説明します！
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引渡前確認で買主に安心を！
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引渡後の設備・建物も、松尾不動産レジデンシャルで修理、安心のサポートで！
建物の価値を算出し高値売却
ご家族の思い出の詰まったマイホームをしっかりと評価させて頂き、購入検討者に少しでも高く評価して頂けるようにセールスしていきます！
現状を調査し、付加価値を提案することで"安心"をアピール
安値の原因
土地・中古物件は不安要素が大きい。
そのため、分譲地・新築物件との比較による安値が起こる。
土地
- 現況測量
提携ハウスメーカーによる
間取り、立面図、資金計画作成
間取り、立面図、資金計画作成
一戸建
- インスペクション
- 瑕疵補修
- 現況測量
- 白アリ調査
- 設備調査
- 設備修理
提携リフォーム会社による
リフォームプラン作成
リフォームプラン作成
マンション
- 設備調査
- 設備修理
- 水回りクリーニング
- 残置物処分
提携リフォーム会社による
リフォーム、リノベーションプラン作成
リフォーム、リノベーションプラン作成
土地、中古物件の不安要素を少なくし、
購入検討者に安易に安値を付けられないように
付加価値を訴求し高値売却！
不用品を処理し、スッキリきれいなお部屋を撮影
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ご自宅の眺望・LD・キッチン・バスルーム等、SONYのミラーレスカメラで撮影してより良く見せます！
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マンションは水回りクリーニング・残置物処分サービス
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不要家具を処分して自宅を広くしよう！
大切な資産をプロが調査、重要な事項を事前に説明します！
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レジデンシャル独自
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専門家調査
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重要事項説明書作成
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設備表・物件状況報告書
なぜ事前に重要事項・設備・物件状況の説明が必要なのか？
重要な事柄(越境・故障箇所・私道・法令・配管・マンションでの積立金・総会内容)を熱い検討客に説明することにより、安易な値引・将来のトラブルを防ぎ、検討客の速断を促します。
引渡前確認で買主に安心を！
買主に残金を受領する前に商品をきっちりと説明し、安心してお支払い頂き、大切な資産を引き継いでもらいましょう！
松尾不動産レジデンシャルでは不動産のプロ・専門家による調査を行い、購入検討の段階から買主に説明しているので、トラブルのない透明性のある取引ができます。
日程：残金受領の1〜2週間前
土地
CHECK!
- 境界
- 越境
- 更地状況(建物の解体)
一戸建
CHECK!
- 境界
- 越境
- 設備不具合
- 残置物
マンション
CHECK!
- 設備不具合
- 残置物
引渡後の設備・建物も、松尾不動産レジデンシャルで修理、安心のサポートで！
設備は安心のサポートで！(引渡後7日間免責)
建物は安心のサポートで！
引渡後、当社による30年間の無料点検で購入者に安心を！
設備修理
お引渡し後に発生したエアコン・給湯器などの対象設備の故障について、1年間、上限10万円(税込)まで修理・交換対応し、その費用を負担いたします。
サポート内容
引渡日
- 1日
- 2日
- 3日
- 〜7日
【売主様の修復義務期間】
修理費用は売主様の
ご負担になります。
- 8日
- 〜1年間
8日以降の修理・交換費用は
買主様のご負担になります。
当社が修理・交換費用を負担
通常のお取引では
主要な設備の不具合について、お引渡し後8日目以降は売主様へ修復を請求することができません。
※松尾不動産レジデンシャルの契約書式の場合
| 修理・交換対応期間内は 何度でも利用可能 |
修理で直らなければ 同等品へ交換 |
|---|---|
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【サポート期間】
お引渡し後1年間の修理・交換費用を当社が負担 |
【1作業あたりのサポート上限金額】
売買契約日〜 |
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【対象物件】 一戸建て・マンション |
建物補修
お引渡し後3ヶ月以内に発生した建物の契約不適合について、
最大500万円(税込)まで補修対応し、その費用を負担いたします。
サポート内容
引渡日
- 1ヶ月
- 2ヶ月
- 3ヶ月
【売主様の契約不適合
責任期間】
当社が補修費用を負担
- 4ヶ月目以降
引渡日4ヶ月目以降の
補修費用は
買主様の
ご負担となります。
通常のお取引では
建物の契約不適合について、お引渡し後3ヶ月間は売主様が修復義務を負うことになります。
※松尾不動産レジデンシャルの契約書式の場合
対象範囲…建物についての「3つの不具合(瑕疵)」について補修費用を負担します！
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【サポート期間】
お引渡し後3ヶ月間の
補修費用を当社が負担 -
【サポート上限金額】
補修費用500万円(税込)
※免責5万円 -
【媒介契約の種別】
専属・専任媒介契約
【対象物件】
昭和56年6月1日以降に建築確認の
確認済証を取得している